概要

概要

一般的な略称は「BD」もしくは「ブルーレイ」。
大きさ(直径12cm、厚さ1.2mm)についてはCD・DVDと共通である。
企画段階から従来のCDやDVDも使用できる製品として開発が進められたため、多くのBlu-ray Disc対応機器ではピックアップが3波長化されている。
このため、従来からのCDやDVDをBDドライブで取り扱う事は可能なのだが、逆は不可能である。
現在、民生用BDプレーヤー/レコーダー製品の開発においては、CD-DAとDVD-Video、BDMVの再生を必須の機能としている。
405nmの青紫色半導体レーザーと0.1mmのカバー層の光ディスクを使うことでレンズのNA値を(0.65から0.85に)上げ、DVDの5倍以上の記録容量(1層25GB、2層式ディスクの場合は50GB)を実現している。
これにより、1層のディスク(25GB)でも地上デジタル放送(1440×1080i, 16.8Mbps)クラスなら3時間強、BSデジタル放送(1920×1080i, 24Mbps)クラスで2時間強のハイビジョン映像を収録することが可能となった。
25GB/50GB/100GBのディスクは既に開発済みであり、TDKが8層200GBの試作に成功している。
近い将来、こうした大容量のディスクが取り扱える製品が発売される可能性が大いにある。
BDは後述のように1枚のディスクの多層化による200GB〜400GB程度の大容量化が可能であり、ソニーなどは「光ディスクの最終形態」と言ったフレーズで商品展開を行っている。
なお、名称が「Blue-ray」ではなく「Blu-ray」になっているのは、「Blue-ray Disc」とすると、英語を公用語とする世界の国(いわゆる英語圏)では、「青色光(で読み取る)ディスク」を意味する一般名詞と解釈されて、商標としての登録が認められない可能性があるためである。

BD規格策定前(BDに採用された技術等)

BD規格策定前(BDに採用された技術等)

1999年7月、ISOM/ODS'99でソニー、フィリップスがDVR-Blue規格発表。
カバー層0.1mm、NA=0.85、変調方式1-7pp、誤り訂正方式LDC/BISなどBlu-ray Discに採用された技術が開発された。
2001年10月のCEATEC JAPAN 2001時点でのDVR-Blue方式と2層相変化RAM方式のそれぞれのメンバーはDVR-Blue方式がソニー、フィリップス、パイオニア、シャープで、2層相変化RAM方式が松下電器産業(現:パナソニック)、日立製作所、東芝、日本ビクターである。
2001年10月15日、松下電器産業(現:パナソニック)が2層相変化記録方式の容量50GBの書き換えディスクを発表。
質疑応答で「フォーマットが2分するのは好ましくない、フォーマットを一つにするよう努力する」と述べた。
後に2層技術、アドレス検出方式STWなどがBlu-ray Discに採用された。

HD DVDとの規格争い

BDが開発された半年後には、NEC・東芝等が開発したHD DVDが発売された。
BDとHD DVDを新しい規格で統一するという話し合いが為されたが実現には至らず、BDはその対抗規格として脚光を浴びVHSvsベータマックス以来のフォーマット戦争(規格争い)が約6年間も続いたが、東芝のHD DVD事業からの撤退に伴い、最終的にはBDへと規格統一された。
いくつか挙げられる要因として、 片面一層の記録容量が25GB、片面二層は50GBであり、それぞれ15GB,30GBのHD DVDよりも容量の面で有利だったこと。
これが実は記録メディアとしての決定的な差となった。
また、録画用HD DVDメディアはコストにおいても有利点を殆ど見出せず、HD DVD初期の『BDより安く造れる!』という公言に反していた。
家電メーカーを積極的に獲得し、その販売網を利用できたこと。
特に販売網の規模と緻密さで松下電器産業の存在が大きい。
「ブルーレイ規格は2層化や低価格化は不可能」と、HD DVD規格の優位性を唱えていた東芝だが、ブルーレイ陣営側は東芝の予想以上にそれらの欠点を克服する新技術を次々と開発して行き、記録メディアの価格も量産効果などによりブルーレイの方が安くなっていったこと、HD DVDの極端な低価格戦略が規格の普及に功を奏さなかったこと。
最後まで、HD DVDがソフトの販売比でBDに勝ることはなかった。
容量、プロテクトの強さ、またパッケージ販売比からBDに参入する企業が徐々に増え、ソフト販売比からHD DVDの要といえるワーナーがBD専売化を決定したこと。
これが確定的となり、東芝は全面撤退を決定した。
HD DVDという名称は、市場にとって新鮮味に欠け、また混同されやすく分かりにくかった。
三洋、NEC、マイクロソフトなどもHD DVD陣営であったが、開発企業は実質東芝一社であったため、録画機などは東芝一社しかラインナップが存在せず、対してBD陣営は幅広い製品を用意することが出来た。
(なお、東芝は国内市場を余り重視せず、北米の再生機市場に力を入れていた。)
ブルーレイ対応のプレイステーション3が、日本のみならず、アメリカ合衆国・オーストラリア・韓国・ブラジル・香港・ヨーロッパなど16各国で発売されたこと。
またプレイステーション3は容量にかかわらず全てのゲームがBD-ROMで提供されることになっていたため、量産効果によってBDの製造コストも低減されたこと。

HD DVDとの規格争い

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